老後、退職後に必要な保険を見直そう！

こんにちは！保険選び.comです。
今回は老後、退職後に必要な保険を見直そう！について解説します。 老後・退職後は、万が一の病気や介護などに備えておく必要があります。

健康には自信があるという方でも、年齢を重ねるにつれ、徐々に身体能力は衰えていくものです。
健康を損なって入院するリスクは高齢になるほど高くなり、入院期間も長くなりがちです。

ようやく退院できても、元通りの生活が送れるまでの回復は見込めず、介護が必要になることもあります。入院費用や介護費用を公的年金だけでまかなうのは、なかなか厳しいといえますよね。

また、高齢になれば、死亡のリスクも上昇します。
残された家族のことを考えて、ある程度の死亡保険金を受け取れるように、準備しておくことも大切です。
このような老後の病気・介護・死亡に備えるために、医療保険や死亡保険、介護保険などが必要になってきます。

医療保険には終身型と定期型の2タイプがありますが、老後に備えておきたいのは終身型です。
終身型なら保障が一生涯続きますし、保障内容も変わりません。入院期間が長くなる可能性を考慮して、「入院給付金」の支払限度日数に注意して選ぶようにしましょう。
また、入院費用に加え、三大疾病や先進医療にも対応した特約をつけるとさらに安心です。

死亡保険も、満期のない終身型がおすすめです。
お子さんは独立しているでしょうから、葬祭費用をカバーできる金額を目安に選ぶのが良いでしょう。
なお、相続人が保険金を受け取る場合は、1人あたり500万円までは相続税がかかりません。

要介護認定されると、介護保険サービスを1～2割の自己負担で利用できますが、限度額を超えた分は全額自己負担です。
また、施設の形態によっては、介護保険の適用外となります。まとまった金額が必要とされる介護に備えるには、一時金や年金という形で保険金を受け取れる民間の介護保険に加入するのが得策です。
ただし、保険会社によって給付条件が異なるため、しっかり比較検討するようにしましょう。

老後・退職後に備えておくべき保険は、医療保険・死亡保険・介護保険です。

医療保険と死亡保険については、一生涯保障が続く終身型に加入するようにしましょう。入院期間が長引くリスクを考慮しつつ、三大疾病や先進医療に対応した医療保険を選ぶと安心です。
死亡保険は葬祭費用をカバーできる最低限のものに加入し、民間の介護保険は給付条件をしっかり確認してくださいね。