検査入院で保険はおりる？

こんにちは！保険選び.comです。
今回は検査入院で保険はおりる？について解説します。

Chapter

治療を伴う場合は入院給付金の対象に

入院給付金を申請する場合

検査入院の費用と高額療養費制度の適用方法

高額療養費制度をうまく活用しましょう

検査入院後に治療する場合に適用される保険

治療を伴う場合は入院給付金の対象に

検査入院の場合、基本的には医療保険の入院給付金や一時金などの支払対象外です。検査だけでは、保険事故にあたる疾病が発生したといえず、損害が確定しないからです。
例えば、人間ドックの目的は健康状態の確認がメインで治療行為が伴わないため、損害はゼロといえます。

ただし、体調不良や健康診断の異常などで精密検査の必要性がある入院の場合や、教育入院など治療準備の一環として入院する場合には、入院給付金の対象となる場合があります。
診断は疾病の発生を意味し、治療に伴う金銭的な損害(出費)を補てんする必要性が出てくるからです。

検査入院と治療入院の期間が連続している必要はありませんが、医師の指示によることが前提です。

入院給付金を申請する場合

入院給付金を申請する場合、「生命保険会社へ連絡」→「生命保険会社へ必要書類を提出」→「生命保険会社による支払いの可否判断、給付金受取」という流れになります。

1.生命保険会社へ連絡

契約している生命保険会社に連絡をします。「証券番号」「被保険者（保険の対象者）の氏名」「入院日」を知らせることで、手続きがスムーズになります。
加入している医療保険・特約によっては、支払い対象外となる場合があるため、正式な「病名・入院日・退院（予定日）・手術日・手術名」についても、可能な限り伝えましょう。

2.生命保険会社へ必要書類を提出

生命保険会社へ連絡をすると、請求に必要な書類が送られてきます。届いた書類の内容に従って必要書類を整え、生命保険会社へ提出します。
また、診断書は原則として生命保険会社所定のものを使用します。入院日数や支払われる入院給付金の合計額などに応じて診断書の添付を不要とする生命保険会社もあります。

3.生命保険会社による支払いの可否判断、給付金受取

生命保険会社では書類をチェックし、支払対象かどうかを判断します。支払の対象と判断された場合、給付金が支払われます。
給付金は受取人指定の金融機関口座に振り込まれます。生命保険会社から給付金など受け取りの内容・金額の明細書が送付されますので、内容をしっかり確認するようにしましょう。

日帰り入院も保障対象になる？

検査入院でも日帰り入院（入院日と退院日が同一の入院で、かつ入院基本料を支払っていること）は保障の対象になるのでしょうか。

契約している保険の種類にもよりますが、日帰り入院を保障の対象としている保険はあります。自分の契約している保険が入院何日目から入院給付金が給付されるのかを確認しましょう。
古い保険商品の場合、保障開始が5日目からだったり、5日以上の入院を条件に1日目から保障されたりと、日帰り入院自体が保障対象外なこともありますので、注意が必要です。

検査入院の費用と高額療養費制度の適用方法

2泊3日の検査入院では、自己負担額が3割の人で約4～5万円の費用がかかるといわれています。

健康保険が適用になる入院では、1日あたり4～5千円の入院基本料がかかる他、検査項目に応じた費用(肝生検の場合は、約2万円)や1食あたり460円の食事療養費(給食費)も必要です。
寝巻やタオルがレンタル必須の病院では、そのレンタル料も加わります。

月々の医療費の負担を軽減するため、健康保険では高額療養費制度によって所得に応じた自己負担限度額が設けられています。

高額療養費制度とは

高額療養費制度とは、医療機関や薬局の窓口で支払った額が、ひと月で上限額を超えた場合に、その超えた金額を支給する制度です。ただし入院時の食費負担や差額ベッド代等は含みません。
上限額は、年齢や所得によって異なります。全国健康保険協会のHPでは簡易試算ができるようになっていますので、試算の際に利用してみると良いでしょう。

*参考：全国健康保険協会　協会けんぽ | 高額療養費簡易試算（平成27年1月診療分から：70歳未満用）

限度額適用認定証とは

高額療養費制度では、医療機関より請求された医療費の全額を支払ったうえで申請することにより、自己負担限度額を超えた金額が払い戻しされます。
しかし、一時的にせよ多額の費用を立て替えることになるため、経済的に大きな負担となります。そこで限度額適用認定証を利用することで、窓口での支払額を減らすことができるのです。

限度額適用認定証とは事前に交付を受け、医療機関の窓口に提示することで、医療機関ごとにひと月の支払額が自己負担限度額までとなるものです。
認定証の発行には4～7日かかりますが、退院時又は月末までに窓口に提出できればよいので、入院が決まったらすぐに保険証の発行元に申込みましょう。なお、社会保険に加入している場合でも、職場を経由せずに申込み可能です。

*参考：全国健康保険協会　協会けんぽ | 限度額適用認定証をご利用ください

高額療養費制度をうまく活用しましょう

精密検査の結果、通院での治療が可能だと分かったとしても、検査入院には高額な費用がかかります。
といっても、健康保険が適用される限り自己負担額には上限が設けられているので、無限に負担を求められることはありません。

医療保険に加入する前に、差額ベッド代など、治療以外にかかる費用や高額療養費の所得区分を考えながら、必要な給付金額を検討することが大切です。

検査入院後に治療する場合に適用される保険

検査入院後に治療が必要になった場合に受け取れる給付金は、入院給付金のほか、通院給付金と手術給付金があります。

通院給付金

通院特約が付加された契約の場合、入院前後の所定期間の通院に対して給付されます。通院給付金は、退院後120日から180日の間の、1回の入院に対して30日分を限度とする場合が多いです。

入院給付金の日額のおよそ6割程度支払われます。がん保険など、通院治療を選べる特定の病気では通院給付金の必要性は高いといえるでしょう。

手術給付金

手術給付金は支払い対象となる病気やケガの手術であれば何度でも支払われます。給付対象となるのは、保険会社が指定する88種類または公的医療保険に連動する約1,000種類の手術です。

日帰り入院同様、日帰り手術も保険の対象としている保険会社もあるので、確認してみましょう。ただし、保険加入前の病気やケガ、公的医療保険適用外となる美容整形やレーシックは手術給付金の対象外です。

受け取れる金額は一律で、手術1回につき◯円もしくは入院日数の◯倍などの決まりがあります。