実は出産するタイミングや分娩方法によって金額が違う！事前に備えておけば安心！

こんにちは！保険選び.comです。
今回は実は出産するタイミングや分娩方法によって金額が違う！事前に備えておけば安心！について解説します。

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出産費用の平均金額は約40~50万円。出産育児給付金が受け取れます。

出産のタイミングによって費用が異なる

保険が適用されるケース

出産時に利用できる社会保障・助成金

「もしも」のときに備えられる保険選びを

出産費用の平均金額は約40~50万円。出産育児給付金が受け取れます。

出産の際にかかる分娩費用は、出産する病院や地域によって差がありますが、平均約46万円(*)と言われています。その費用は健康保険の適用外なので、全額自己負担となります。（帝王切開の場合は健康保険が適用されます。）

出産費用の自己負担額の高さに驚いた方もいるかと思います。しかし、出産は健康保険の対象にはならないものの、「出産育児一時金」を受け取ることができます。出産育児一時金は健康保険に加入していれば受け取ることができ、その金額は子ども1人につき一律42万円となっています。そのため、双子を出産した場合は84万円支給を受けることができます。

また、出産育児一時金は妊娠12週(85日)以降であれば、死産・流産でも支給されます。経済上の理由における人口妊娠中絶は健康保険による診療の対象にはなりませんが、妊娠12週(85日)以降であれば出産育児一時金の対象にはなります。

*参考：厚生労働省|出産育児一時金について

出産のタイミングによって費用が異なる

出産育児一時金が受け取れるとはいえ、分娩の状況によっては通常の分娩より費用が高くなる場合もあります。どういった状況によって費用が変わってくるのでしょうか。

①出産方法によって費用が異なる

出産方法には大きく「自然分娩」と「帝王切開分娩」があります。

自然分娩とは、特別な医療措置を必要としない分娩方法です。保険は適用されず全額自己負担になります。麻酔を使用して分娩時の痛みを抑える「無痛分娩」や「和痛分娩」もありますが、それらも自然分娩として扱われるので、麻酔費用も全て自己負担になります。そのため、無痛分娩や和痛分娩では通常より費用が数十万円程高くなります。

帝王切開分娩とは、手術によって赤ちゃんを取り出す方法です。自然分娩が難しい場合にあらかじめ日程を決めて行う予定帝王切開の場合は20万1,400円、迅速に赤ちゃんを取り出さないと危ないという状況に行う緊急帝王切開の場合は22万2,000円の費用がかかります(*)。帝王切開分娩は健康保険が適用されますので、自己負担額は3割程度になり、金額としては6万円程度になります。しかし、帝王切開分娩は自然分娩より入院期間が長くなるので、結果として自己負担額の総額は55万円程度になると言われています。

*参考：厚生労働省|「診療報酬改定」および「令和2年度診療報酬点数表」

②出産場所によって費用が異なる

出産する場所によっても費用は異なります。下記は国民健康保険中央会が出している、病院、診療所、助産所の平均金額です。

病院	503,967円
診療所（クリニック）	496,689円
助産所	¥460,952

病院は入院料や検査料、薬剤料が高額になるケースがあるため、診療所や助産所と比較して費用が高くなっています。
病院と診療所は医師が診察を行う医療施設を指し、その違いはベッド数で決められています。入院用のベッドが20床以上であれば病院、19床以下であれば診療所となります。助産所とは、助産師が勤務しており、医師はおらず、9床以下のベッド数で分娩や入院処置を行う施設を指します。

*参考：国民健康保険中央会|正常分娩分の平均的な出産費用について（平成27年度）

③出産の時間や曜日によって費用が異なる

時間帯や曜日によっても費用は異なってきます。出産はいつでも病院に受け入れてもらえるため、実は時間帯によって費用が違うということに驚く方は多いかもしれません。

通常の病気でも深夜に救急で病院にかかると、日中に診察を受けるよりも高くなりますよね。出産も同様で、受付時間外や休診日に出産が始まった場合は深夜料金や休日料金が上乗せされる場合があります。

細かな時間帯のルールや加算される金額は病院によって異なりますが、料金は大体3～5万円プラスが相場となっています。具体的な金額については病院に確認するようにしましょう。

保険が適用されるケース

出産は病気ではないという認識で基本的に保険適用外になりますが、医療行為を行った場合には健康保険が適用されることもあります。よくあるケースとしては、帝王切開分娩や吸引分娩があります。

また、自然分娩でも会陰切開し分娩後に手術を行ったり、前期破水による処置を行ったりした場合は保険が適用になることがあります。ただし一般的に保険適用になることが多い処置でも、個々のケースによって保険適用の可否は変わる可能性はあるので注意が必要です。

保険会社によってもどのケースで保険が適用になるか異なる部分もあります。出産の際に行った処置について医師に確認し、保険会社に詳しい診断を伝えて適用の可否を確認してもらうと良いでしょう。

出産時に利用できる社会保障・助成金

出産育児一時金は、病院が直接支払制度に対応していないときには産後1〜2ヶ月後の支給となるため、出産費用の一括払いまでに支給されない可能性もあります。そのようなケースに備えて、出産育児一時金以外の貯蓄もしておきましょう。

出産育児一時金以外にも出産時に利用できる社会保障や助成金があります。

利用可能な制度	内容
出産手当金	被保険者が出産のために仕事を休んだとき、給与の3分の2を支給する。出産前の42日から産後の56日までが対象。
傷病手当金	悪阻・切迫早産・流産・妊娠高血圧症候群などで医師から療養が必要と判断された場合。高額療養費制度 1ヶ月にかかった医療費が高額になった場合に自己負担限度額を超えた金額を支給する。帝王切開・切迫早産などの医療行為が対象で、自然分娩では請求不可。
医療費控除	助成金を除き、一定以上の金額がかかった場合、確定申告で控除を申請できる。
国民年金保険料の免除	出産予定日または月の前月から4ヶ月間。

出産時だけでなく、産後の費用もかかります。社会保障や助成金を活用して、将来に備えましょう。

「もしも」のときに備えられる保険選びを

基本的に保険が適用にならない出産ですが、ケースによっては保険適用になる場合もあります。そんなとき保険に加入していなかったら、保険金が受け取れず、残念な思いをするかもしれません。

出産は何が起きるかわからないものです。万全の体制を整えておけば、安心して出産に迎えることができるでしょう。妊娠が発覚した後ですと、加入できる医療保険に制限が出ることもあります。妊娠に備えて早めに保険の加入を検討することをおすすめします。